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〔教育施策資料付き〕自社に必要なeラーニング教材を効率的に揃える方法

「できるだけ安価に、かつ良い教材を取り揃えたい」

eラーニングの教材コンテンツの調達を担当されている方は、このようにお考えだと思います。しかし、闇雲にインターネット検索をしてみても、ベンダー各社が提供している教材コンテンツの多さに圧倒され、混乱してしまうだけです。

大切なのは、企業には自社の課題を踏まえたさまざまな教育施策があり、それに適したものを調達することです。では、それぞれの施策に最適な教材コンテンツを選ぶにはどうすればよいのでしょうか?

本稿では、教材コンテンツの代表的な調達方法をご紹介するとともに、教育施策ごとの教材コンテンツを選ぶ際にどのような視点・考え方が必要か、解説したいと思います。


1. 教材の調達方法は4パターン

教材の調達方法には、大きく4つのパターンがあります。まずは予備知識としてこれらを押さえておきましょう。

1-1. (1)既製品を購入する

「ありものを買う」方法です。学習内容が決まっているので、自社オリジナルの要素は入れられませんが、プロが作った教材なので品質の点で安心できます。コンプライアンス関係の基礎教育や一般的なビジネス知識、PC操作、語学など、普遍的なテーマであれば、パッケージ商品で充分にまかなえます。

納品パターンは以下の2つが想定できます。

①自社で運用しているLMS がある場合
自社のLMSと教材コンテンツの規格(※)が合えば、その教材コンテンツを自社のLMSに登録・運用することができます。規格を確認し、データで納品してもらいましょう。
合わない場合は(2)の方法を取ります。

※eラーニングの規格について詳しくは>>「eラーニングとは何か 教育×ITで低コスト・スピード・効果を実現

②自社で運用しているLMSがない場合
教材コンテンツを提供しているベンダーから配信サービス(クラウドサービス)を受けることになります。この場合は自社に特別な設備は必要なく、受講者が学習に必要な端末を持っていればOKです。

料金は通常、ライセンス料の形で支払います。

1-2. (2)既製品をカスタマイズする

(1)の既製品の一部を自社向けの内容にカスタマイズする方法です。多くの場合、教材コンテンツのベンダーは自社内に制作部隊を持っていますので、そこに発注します。
よくあるカスタマイズ例としては、以下のようなものが挙げられます。

教材を統合・分割する
教材の内容や長さを調節するために、既製の教材を分割したり、他の教材と統合したりします。なるべく1つの教材にまとめたいといった要望や、一つ一つの教材をなるべく短くしたいという要望が背景にあることが多いようです。もっとも、1つの教材は共通の学習目標に基づいて設計されていますので、あまり切り貼りすると目標と内容のバランスが崩れてしまいます。eラーニングベンダーとしては、あまりおすすめできないカスタマイズです。

教材に項目を追加する
既存の教材の学習内容に、情報を追加します。例えば社長や教育施策の関連部署トップのメッセージ動画を組み込んだり、自社の事例や制度に関する情報を追加したり、といった具合です。ちょっとした工夫で、学習に対するモチベーションや教育効果のアップが期待できます。

ケーススタディを自社のものに置き換える
既存の教材の中に用意されているケーススタディを、自社の事例をベースにした内容に置き換えるものです。例えばコンプライアンス関係の「ヒヤリ・ハット」事例やハラスメント関係のトラブル事例などが挙げられます。自社で起きた実例を教育素材にすることで、リアリティが増し、当事者意識の醸成に役立ちます。

テストの内容を変更する
既製の教材コンテンツには、確認テストが入っているのが一般的です。その難易度を調整したり、設問を追加したり、ケーススタディ同様に自社オリジナルの情報に変更したり、といったカスタマイズが考えられます。

用語や表現を変更する
企業には業界や自社オリジナルの共通言語があるものです。既製の教材コンテンツは汎用性を重視して作られていますので、用語や表現を自社向けに調整することで、受講者に受け入れやすくなるという効果が見込めます。

カスタマイズには当然コストがかかりますが、受講者のモチベーション喚起や実践的な学習の実現につながります。施策の重要性や見込める教育効果に鑑みて、検討するとよいでしょう。

1-3. (3)教材をオーダーメードする

ベンダーに発注し、教材コンテンツをオーダーメードする方法です。コストはそれなりにかかりますが、教材設計やコンテンツ制作について、プロのノウハウを活用しながら自社オリジナルの教材を制作できる点は大きなメリットでしょう。制作工程は大まかに以下のような流れで進みます。

◆教材コンテンツの制作工程

特に重要なのは企画・設計フェーズです。この段階で、「どんな教材を作るか」を決める必要があるからです。

まず「情報収集・提供」段階では、社内にあるマニュアルやパワーポイント(PPT)資料、調査結果データなどを整理してベンダーに提供する形がよくみられます。社内の有識者にインタビューを行うなど、明文化されていない情報を改めて整理する場合もあります。

「概要仕様決定」段階では、教材のアウトラインを検討し、学習範囲や目次案などを決めます。また、ナレーションやキャラクターが要るかどうか、動作の有無などについても方針を決め、制作するための要件を洗い出します。この段階で見積もりが可能になるので、コスト面の調整をし、発注します。

「詳細仕様決定」では、発注した要件に基づいてさらに細かな仕様を詰め、スケジュールをひき、実際の制作に入る準備をします。

この間、ベンダーからの提案を受けつつ打ち合わせを重ねます。

続く開発フェーズでは、主にベンダー側の作業がメインとなりますが、「原稿作成」「絵コンテ作成」を自社で行う例もみられます。

「キャラクター作成」や「撮影」、「ナレーション収録」の要否は、教材の仕様によって異なります。キャラクターを作ってナレーションをつけたり、動画メインでリッチな演出効果を入れたりすると、手の込んだ教材ができあがりますが、その分コストがかかり、メンテナンスも大変になるので注意が必要です。

「オーサリング」とは、原稿やイラスト、音声ファイル、動画ファイルなどをWebコンテンツに組み上げる作業のことです。この工程がないと、LMSから配信できる状態にはなりません。

オーサリングが終わったら、実際に教材を再生しながら品質をチェックし、修正を経て確定となります。

1-4. (4)教材を自社で制作する

教材コンテンツを全面的に自社で作る、という方法です。(3)でご紹介した内容を全て社内で行うことになります。……と聞くと難しそうですが、eラーニングを活用している企業の多くが「教材作成ツール」を使って教材コンテンツを内製しています。

教材作成ツールは、上記の工程のうち「オーサリング」を自動で行うツールです。これを使えば、プログラミングの知識がなくてもeラーニングの教材コンテンツを作ることができます。素材はパワーポイントやエクセルで用意するのが一般的。音声ファイルや動画ファイルも組み込めるので、自社で収録・撮影をすればコストを抑えながら自由な教材制作が可能になります。

◆教材作成ツールの運用イメージ

実現できる仕様が教材作成ツールでできる範囲に限られる分、オーダーメードの場合に比べてシンプルな作りになりますが、コストをかけずにオリジナル教材を用意できる点が魅力です。具体的には、以下のようなシーンで活用されています。

・集合研修の既存教材をeラーニング化したい
・マニュアルをeラーニング化したい
・部門単位で教材を作ってLMSに登録し、教育を展開できるようにしたい
・LMSの導入後に自分たちでラインナップを増やしたい
・教材の内容を随時更新できるようにしたい

教材作成ツールは多くのLMSベンダーが提供していますので、確認してみてください。

教材コンテンツの作り方について詳しくは>>「〔仕様書サンプル付き〕失敗しないeラーニング 教材の作り方
教材用の動画の撮影方法について詳しくは>>「eラーニング動画の作り方 企画から撮影・編集まで〔絵コンテサンプル付〕


2. 教育施策ごとにどのパターンが良いか検討する

教材コンテンツの調達方法を押さえたら、教育施策ごとにどの調達方法が適しているか、検討してみましょう。

以下は教育体系のサンプルです。

◆教育体系サンプル

教育施策は教育の種類や目的、学習者の階層や職種などによって実にさまざまです。その一つひとつについて、市販されている教材をチェックして当てはめ、カスタマイズや内製を検討していくのは大変です。

そこでおすすめなのが、豊富なラインナップを取り揃えているベンダーの力を借りることです。例えば当社はeラーニング業界でもかなりたくさんの教材コンテンツを用意している方で、タイトル数は300ほどです。

株式会社ライトワークスの教材ラインナップの詳細はこちら>>教材リスト

例えば当社にご相談いただいた場合、教材のご提案が可能な領域は以下のようになります。

eラーニング教材のご提案可能領域

もちろん、これらの教育施策が全てeラーニングだけでできるわけではありません。ただ、この時点でベンダーと相談することで、調達方法のパターン(1)「既製品の購入」が適用可能な施策が見えてくるはずです。

同時に、(2)「カスタマイズ」をするとより効果を望める教育施策も見えてくるかもしれません。豊富なラインナップを構えるeラーニングベンダーは多くの事例を持っていますから、他社がどのような教育施策を実施しているか、ぜひ聞いてみましょう。

その上で、そのベンダーの教材ではカバーできない部分については、(3)「オーダーメード」や(4)「内製」を検討すればよいわけです。

同じ品質・レベルの教材を調達するなら、一つのベンダーにまとめて発注した方が手続き上効率的ですし、価格面でも優遇を受けやすくなります。オーダーメードや内製のための教材作成ツールについても、教育体系の全体像を踏まえて同時に相談ができるので、「かかりつけのeラーニングベンダー」を作っておくとよいでしょう。

そのベンダーに自社に必要な教材がない場合は、他のベンダーの教材で補填するとよいでしょう。先にも述べましたが、規格さえ合えば、複数のベンダーの教材コンテンツを1つのLMSで運用することが可能です。

eラーニングベンダーの中には、語学や特定の資格などに特化した商品・サービスを提供しているところも多くありますので、部分的により高度もしくは専門的な教育をしたい場合は、「かかりつけ」と別の「専門医」を探し、そこから教材コンテンツを調達したり、カスタマイズの相談をすることも可能でしょう。


3. まとめ

いかがでしたか?
教材コンテンツの調達方法と、教育施策に適用する際の考え方を整理してみました。

教材コンテンツの主な調達方法には、以下の4パターンがあります。

(1)既製品を購入する
(2)既製品をカスタマイズする
(3)教材をオーダーメイドする
(4)教材を自社で制作する

自社の教育施策にeラーニング教材を導入するには、施策ごとにどのような教材が適しているか、検討する必要があります。このとき、ラインナップの豊富なeラーニングベンダーに相談し、(1)→(4)の順にスクリーニングに掛けていくとよいでしょう。

もっとも、コスト面を重視する場合は、(4)は必ずしも最終手段とは限りません。社内の資料を元に、全ての教材を内製することも、不可能ではないでしょう。

より高度もしくは専門的な教育をしたい施策については、その分野に特化した教材を提供しているベンダーを探してみるとよいでしょう。

大切なのは「自社に最適な教育施策を実現すること」です。教材コンテンツについてもベンダーについても、ぜひ柔軟に考えて施策に活かしましょう。特に「かかりつけのeラーニングベンダー」については、その知見を活用し尽くすつもりで色々相談してみることをおすすめします。

私達もそのつもりで、お問い合わせをお待ちしております!

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